１　Ｃが何らの権原なくこの建物を不法占有している場合，Ｂは，Ｃに対し，この建物の所有権を対抗でき，明渡しを請求できる。

２　ＤがＡからこの建物を賃借し，引渡しを受けて適法に占有している場合，Ｂは，Ｄに対し，この建物の所有権を対抗でき，賃貸人たる地位を主張できる。

３　この建物がＡとＥとの持分１/２ずつの共有であり，Ａが自己の持分をＢに売却した場合，Ｂは，Ｅに対し，この建物の持分の取得を対抗できない。

４　Ａはこの建物をＦから買い受け，ＦからＡに対する所有権移転登記がまだ行われていない場合，Ｂは，Ｆに対し，この建物の所有権を対抗できる。