１　Ｂは、履行遅滞に陥り、遅延損害金支払債務を負う。
解説：○・・・債務者がその債務の本旨に従った履行をしないときは、債権者は、これによって生じた損害の賠償を請求することができる。債務者の責めに帰すべき事由によって履行をすることができなくなったときも、同様とする。 （民法415条）より

２　Ａは、一旦履行の提供をしているので、これを継続しなくても、相当の期間を定めて履行を催告し、その期間内にＢが履行しないときは土地の売買契約を解除できる。
解説：○・・・当事者の一方がその債務を履行しない場合において、相手方が相当の期間を定めてその履行の催告をし、その期間内に履行がないときは、相手方は、契約の解除をすることができる。（民法541条）より

３　Ａは、一旦履行の提供をしているので、Ｂに対して代金の支払を求める訴えを提起した場合、引換給付判決ではなく、無条件の給付判決がなされる。
解説：×・・・Aは、一旦履行の提供をしているので、Bに対して代金の支払を求める訴えを提起している場合、裁判所は、引換給付判決をします。

４　Ｂが、改めて代金債務を履行するとして、自分振出しの小切手をＡの所に持参しても、債務の本旨に従った弁済の提供とはならない。
解説：○・・・弁済の提供は、債務の本旨に従って現実にしなければならない。（民法493条）より、個人振出しの小切手では、現金にすることできない場合があります。